DXの導入を成功させるポイントとは？「TECHBIZ利用企業インタビュー」動画もご紹介

DXの導入を成功させるポイントとは？多くの企業が感じる課題から簡単にご紹介

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、デジタル技術を活用して企業の業務プロセス、組織文化、顧客体験を根本的に変革し、新たな価値を創出する取り組みを指します。

DXを成功させるためには、導入にあたり、DX推進リーダー・プロジェクトマネージャー・データサイエンティスト・UX/UIデザイナーなどの人材を集める必要がありますが、中でもとくに重要なのがITエンジニアです。

システム開発や基盤構築を担当し、DXを技術面から支えるITエンジニアですが、人材不足が指摘されているポジションでもあります。事実、その課題は経済産業省のレポートや、令和6年6月の「デジタル時代の人材政策に関する検討会」などでも取り上げられており、ITエンジニアの獲得に苦戦している法人企業は少なくありません。

なおこの問題は、DXに限ったことではなく、IT領域全般で言えることです。参考までに、TECHBIZを利用した企業にインタビューをしたところ、以前までは以下のような悩みがあったといいます。

当時の状態については、「エンジニアを中途で採りたいけどなかなか採れない」「どうしてもやっぱり正社員だけでは（作業量的に）カバーできなかった」といったコメントがありました。

上記の実例を踏まえると、IT領域において基本的なことではありますが、“スキルを持ったITエンジニアを獲得すること”がDXの導入を成功させるポイントであるといえるかもしれません。

また、とくにDXの導入にあたっては、人材の柔軟な活用もポイントの一つです。たとえば、フリーランスによる専門性の高い業務と、正社員による継続的な業務を組み合わせることで、導入と推進をDXを効率的に進めることができます。

ちなみに「IT人材の活用について、より具体的に個別で相談したい」という場合は、TECHBIZでプロに相談することも可能です。DXについてはもちろんのこと、本気でチームの課題感を解決したいと考えているなら、試しにコンタクトしてみてもよいのかもしれません。

DXを導入や推進する際に、よくある4つのQ＆Aとは？

最後に、DXの導入にあたってよくある質問をいくつかピックアップしました。自社のチームが持つ疑問や不安と類似したものがないか、ぜひ確認してみてください。

Q1. DXは、「デジタル化」や「IT化」と何が違う？

A1. DX・デジタル化・IT化は、それぞれ異なります。以下がその違いです。

デジタル化：アナログ的な業務をデジタル技術に置き換えることを指します。例えば、手書きの書類をデジタル文書にしたり、FAXをメールに変更したりする取り組みがこれに該当します。

IT化：情報技術を活用して業務を効率化することを意味します。会計システムの導入や顧客管理システムの構築などが典型例です。

DX：DXは、デジタル化・IT化を包含しながらも、さらに踏み込んだ変革を目指します。デジタル技術を活用して新しいビジネスモデルを創出したり、顧客体験を根本的に改善したりすることで、企業の競争力を飛躍的に向上させることを目的としています。

Q2. DXの導入や推進にかかる費用の目安は？

A2. DXの導入や推進にかかる費用は、企業規模や取り組み内容によって大きく異なります。初期投資として数百万円から数千万円、大企業では数億円規模になることもあります。

重要なのは、一度に大きな投資を行うのではなく、段階的に予算を配分し、各段階での成果を評価しながら次の投資を決定することです。また、投資対効果（ROI）を明確に設定し、定期的に効果測定を行うことで、適切な予算配分を行うことができます。

クラウドサービスの活用により、従来よりもコストを抑えてDXを推進することも可能になっています。

Q3. 中小企業でもDXの導入は必要？

A3. はい、中小企業にとってもDXは重要です。中小企業がDXに取り組む際は、大企業のような大規模なシステム導入ではなく、まずは身の丈にあった小さな改善から始めることが重要です。例えば、クラウドサービスを活用した書類の電子化や、SNSを活用したマーケティングなど、比較的低コストで始められる取り組みから着手することをおすすめします。

Q4. DXの導入・推進でよくある失敗パターンは？

A4. DXの導入や推進でよくある失敗パターンには以下のようなものがあります。

目的の不明確さ：「DXをやること」が目的になってしまい、具体的にどのような課題を解決し、どのような成果を目指すのかが曖昧なまま進めてしまうケースです。

現場の巻き込み不足：経営層だけで決定し、現場の意見や実情を考慮せずに進めてしまうと、実際の業務に適さないシステムが導入されてしまいます。

人材不足や教育不足：新しいシステムを導入しても、それを使いこなせる人材がいなければ、期待した効果は得られません。